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栗村修のワールドツアーへの道

KURIMURA's Blog

国内チームの選考基準と運営形態

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現在、「ツアー・オブ・ジャパン」に出場できる国内チーム数は8チームとなっています。

そのうち、1チームは「日本ナショナルチーム」となっているので、実質的な国内出場チーム数は7チームとなります。

この国内7チームの選考基準についてですが、「ツアー・オブ・ジャパン」では、UCI(国際自転車競技連合)が1月に発表している「インヴィテーショナルランキング(UCIアジアツアー)」の上位7チームに対してまずは優先的に招待状を送り、そして、対象チームが出場を希望すれば参加が確定するという流れになっています。

尚、「ツアー・オブ・ジャパン」はUCIカテゴリー1クラスのレースですので、出場できるチームは「UCIコンチネンタルチーム」以上となります。

2017年シーズンでみると、日本籍の「UCIコンチネンタルチーム」は9チームとなっているので、「UCIインヴィテーショナルランキング」下位2チームが「ツアー・オブ・ジャパン」への出場を逃したことになります。

国内の「UCIコンチネンタルチーム」にとって、「ツアー・オブ・ジャパン」をはじめとしたUCIレースへの出場はスポンサーアピールにとっても非常に重要になってくるので、UCIポイントの獲得はチームを運営していく上で重要なミッションとなってくるわけです。

そんな国内のロードレースシーンを牽引している「UCIコンチネンタルチーム」ですが、その運営形態は大きく分けて3つのカタチに分類できます。

◯企業型チーム
キナンサイクリングチーム
ブリヂストンアンカーサイクリングチーム
マトリックス パワータグ
シマノレーシングチーム
愛三工業レーシングチーム

◯独立型チーム
チーム右京
インタープロサイクリングアカデミー

◯地域密着型チーム
宇都宮ブリッツェン
那須ブラーゼン

「企業型チーム」は、企業が母体となり、チーム運営費の捻出のほか、企業が持つ人材(社員)や設備を利用しつつ、チームを運営していく形態。尚、選手の雇用については、現在国内に於ける「正社員選手」はゼロとなっている(すべて契約選手)。

「独立型チーム」は、チームを運営するための会社が母体となり、スポンサーを獲得してチーム運営費を確保しつつ、スタッフや選手を雇用してチームを運営していく形態。必要な設備なども独自に確保していく。

「地域密着型チーム」は、基本的には「独立型チーム」と同様の運営形態となるが、チーム名や運営基盤が「地域」となるので、地域密着ならではのメリットがプラスされる。

現在、国内チームの運営費(純粋にチームを運営するための資金)は最大でも年間1億円以内(推定)に収まっており、各チームは年間運営費とチーム価値の均衡点を探りつつ、バリューのあるレースへの参加とそこでの成績の確保(=露出の確保)、及び、営業(親会社の説得orスポンサー獲得活動)を続けながらチームを運営している状態となっています。

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